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OPPO スマホが不調。日本市場から撤退もありうる?

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ここ最近、中国メーカー大手「OPPO」の様子がおかしい。日本市場からの撤退を疑ってしまう程のコストカットを強いられている。

あくまでも筆者の視点にはなるが、OPPOの現状とこれからを考察したい。



活動コストの大幅削減

OPPOスマホの様子がおかしいと感じるのは、冒頭にも述べた「コスト削減」だ。

まず1つ目がまず大ヒット商品「Reno」シリーズに指原莉乃氏が姿を消したこと。AKBグループでお馴染みの同氏は、製品名「Reno(リノ)」と名前が被ることからCMに起用された経緯がある。

(2021年、OPPO Reno5 Aの広告)

これが功を奏してOPPO Reno A、Reno3 A、Reno5 Aは3年連続でヒットを記録。しかし最新作のReno7 Aでは指原氏が起用されず、とても寂しいプロモーションになっているのだ。

そしてこのReno7A、なんとOSアップデートの予定が打ち切られることがわかった。

(「すまほん」さんがまとめてくださっている)

リリースはひとまず楽天モバイル版のみであるが、auオンラインショップでもReno7Aは販売終了。ソフトバンクやSIMフリーモデルもつづく可能性が否めない。

指原氏のCMに続き、OSアップデートも打ち切り。これだけみても凄まじいコスト削減なのだ。

 

ラインアップにも異変

ハイエンドの旗艦モデルが不在であることも指摘したい。OPPOは2018年からFIND X Pro、FIND X2 Pro、FIND X3 Proを3年連続で投入してきた。

(画像はOPPO FIND X2 Pro)

順番にいけば「OPPO FIND X5 Pro 5G」が投入されるのだが、なぜか日本市場だけ音沙汰がない。

また今週発表された最新モデル「OPPO A77」は同価格帯のXiaomi端末と比べてスペックが貧弱と話題になっており、これ以上の広告費と開発費を投入できないコストの事情が垣間見える。

このようにOPPOの勢いは確実に弱まったと言わざるをえない。



キャリア不遇と「1円」iPhoneの復活

ではなぜこれほど苦戦しているのか。まず考えられるのが「キャリアの不遇」である。メーカーがシェアを伸ばすには大手4キャリアでの販売が不可欠なのだが、なかなか扱ってもらえない。

とくにNTTドコモはグーグルの制裁をうけたファーウェイを扱って苦労した経緯があり、2020年以降は中国メーカーを扱っていない。

とくにドコモには6千万人を超える契約者がおり、この膨大な見込み顧客を開拓できないのはOPPOにとって大きな痛手だろう。

また2019年10月の法改正で姿を消していた「一括1円」iPhoneが復活したことも大きい。

1円払えば2年間使い放題のレンタル方式も台頭したことで、OPPOのコスパは響きにくくなってきた。

ハイエンド不在、OSアップデート打ち切り、頼りないラインアップ。これでは誰がどうみても戦えないのだが、どのように戦略を立て直しているのだろうか。今後の動向に大きく注目したい。

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