今年もいよいよ年度末商戦が近づいてきた。
携帯電話ショップではまたiPhone14 1円案件が姿を現すかもしれない。
ただし昨年と比べて割引施策は厳しく、1円といっても返却プログラムが前提となりそうだ。
今回は実質1円案件によく寄せられる疑問を解説したい。正しい知識を身につけてお得に乗り換える準備をしておこう。
「一括」は買い切り、「実質」はレンタル
まず大前提として「一括」案件と「実質」案件の区別から整理しておきたい。
一括案件は他社からの乗り換えを条件に、最新のiPhoneやAndroidが提示価格で買える仕組み。一度購入すれば自分の所有物になるのが特徴的だ。
案件のポスターには必ず「一括」と明示されており、お得に乗り換えたい人には理想的なキャンペーンである。画像は2022年2月のもので、この頃は一括案件がよく見られた。
しかし国や公正取引委員会の圧力により、行き過ぎた割引が昨今ふたたび問題視されてきた。携帯ショップは2022年後半から「実質」案件を中心に展開しているのだ。
令和における「実質」は返却前提
「実質」案件とはスマホ本体を2年後に返却する方式で、そのかわりに毎月の本体代金が安くなるもの。
2年間で支払う本体代金はポスターに掲示されている金額だけ。自分の所有物にならないのは残念であるが、割引状況が厳しくなった今となっては合理的ではないだろうか。
「実質」という響きは平成時代にソフトバンクがよく使っていた。あの頃の意味合いとは違って来ていることに注意したい。
「壊れたら」どうする？解約したい場合は？
ところでこの実質案件には、懐疑的な見方をしめす人もいる。その1つが「壊れたらどうする？」という疑問だ。
確かに破損すれば2万円以上の自己負担が発生し、お得どころではなくなる。もっといえば紛失や盗難にあった場合、ほぼ1台を弁償しなければならない。
しかしそれはキャリアも想定済みで、各社の補償に入ることで解決可能だ。iPhoneなら紛失や盗難をカバーするApple Care+に加入すればいい。
Androidであれば各キャリアの独自補償でカバーできる。
（画像はドコモのSmartあんしん補償）
以前は料金プランを解約すると端末補償も終わってしまうデメリットがあった。しかし、現在では仮に通信キャリアを解約しても端末補償は継続可能となっている。
最初に登場した時こそ、返却プログラムには様々な問題があった。しかし度重なる総務省の指導により、今では合理的な買い方の1つになりつつある。
途中でプランを解約しても端末の割引や返却プログラムは継続できること、補償に入ることで物損や盗難、紛失の心配までもカバーできることを知っておこう。
近くに家電量販店やキャリアショップがない場合、スマホ乗り換えドットコムがお勧め。ソフトバンク回線にはなるが、候補の1つになれば幸いである。
返却プログラムはスタンダードに
今回は「1円」を例に紹介したが、予算がある人は最新機種やハイスペック端末も割安になるので検討してみよう。
ちなみに近くにショップがない人、出かける暇がないという人はソフトバンクのオンライン専用代理店【スマホ乗り換え.com】がお勧めだ。
全国どこからでも申し込み可能で、わからない点はオペレーターが親切丁寧に対応してくれる。
今だと「iPhone13」「iPhone SE」「AQUOS R7」「Pixel8」といった人気機種が24円。
（iPhoneは人気につき東京・大阪店舗限定）
特にPixel8は24円+1万4,000円のキャッシュバックがとても人気。価格が上がり続ける局面ではタダ同然で借りるのも合理的な使い方といえるのだ。
買い替えを検討している人はぜひチェックしてみよう。
リンク：【スマホ乗り換え.com】
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