先日、iモードの開発者として有名な夏野氏が、スマホ契約時のオプションに対し苦言を呈していた。既に様々なメディアでニュースとなっており、「押し売りはダメ、絶対」という空気が漂いはじめている。
最近スマホの名義替えしたので請求書を紙で届くようにしたら、こんなの発見。76歳の母になんてひどい押し売りしてるんだろう。いくら本人同意とはいえ総務省はこういうのをやめさせるべきじゃないのか。もちろん母は契約時のショップ店員トークを覚えてない。OBとして情けない。 pic.twitter.com/EWrc7yanuQ
— 夏野 剛 Takeshi Natsuno (@tnatsu) 2019年2月21日
筆者も昔はオプションが嫌で嫌で仕方なかった。総務省の指導である程度は緩和されたものの、それでも夏野氏のように怒られる店舗はなぜ存在するのか。
①店舗の客寄せにオプションが有効だったりする・・・
店舗経営者は、多くの客を集めたいと思う。ライバル店は全国に多数あり、競争は激しい。ならばどうするか。話は簡単で、端末を値引きするしかない。
（iPhoneが86円で維持できるなど、足を止めてもらう狙いの裏に何かがある）
例えば「iPhone一括0円」の広告を見れば、誰もが足を止めるだろう。本来あり得ないはずのお得感から、注目してもらえる可能性がグンと高まるのだ。特に地方にある店舗ほど存在感をアピールしないと、都市部の量販店に客が流れてしまう。
そのお得条件が「オプションへの加入」だと知って、100人中99人が帰ったとしよう。それでも1人がオプションを許容して契約すれば、店舗としては成功したと言えるわけだ。ライバル店に勝つために、オプションを盾に特価表記をしたくなるのだ。
②オプション禁止になれば困る人も・・・
もちろん、オプションが無いなら嬉しい。ただし、オプションが一切禁止になれば特価割引は難しくなり、お店の存在を全国にしめす術が無くなってしまう。また、「ある程度のオプションは許容するから安く端末が欲しい」という人も困るだろう。
ここが一番むずかしいと思っている。業界の事情を全くしらない人から見れば「本体は安かったけど、オプションはダメだよ」と主張するだろう。開発に詳しくとも、現場を知らない夏野氏が怒るのも無理はない。
最後に
ひとまず、「オプション加入が条件なら、どんな見返りがあるのか」をスマホ契約時にしっかり把握しよう。大してお得でなければ、ほかを当たればいい。販売店の存続のためにも、互いに落とし所を探すのが理想だと思っているが、中々むずかしいだろうか。
それにしても、「iモード開発者というコンテンツを生み出した人が、コンテンツに文句言うのは如何なものか」というツイートには笑いが止まらなかった（汗）